株式の約定とはどのようなものか

株式の約定とはどのようなものか

約定とは、注文が確定することを意味します。買い注文や売り注文を出して、それが確定することにより買いポジションや売りポジションを持つことになります。
そのためには、反対の売買注文があることが前提となります。たとえ株式を買いたいと注文を出したとしても、それに対して売りたいという人がいなければ注文は成立しないことになります。

 

つまり、約定しないということです。

 

流動性の低い銘柄の場合にはよくあることです。そして約定した時点で証券会社の口座にある資金が増減することになります。
いわゆる買い付け余力が増減するわけです。買いが成立した場合には、買い付け余力が少なくなり、さらに購入しようとする資金は減ることになります。

 

逆に保有株式を売却した場合には買い付け余力が増えることになります。そして約定する状態はいくつかあります。
まず場が始まってすぐに執行される約定は、始値として決定するものとなります。板寄せと呼ばれる方式によるものですが、場が始まる前の注文状況に応じて成立する株価が決まるというものです。

 

そして場中においては刻々と変わる買いと売りの注文の数に応じて株価は動き、ある価格での注文が成立しなくなれば値が動くことになります。

約定日と受渡日のちがいについて

約定日と受渡日のちがいには注意が必要です。注文が成立して約定すると、買い付け余力が変動します。けれども実は、口座の資金はその時点では変化はありません。

 

実は約定してから実際に株式の受け渡しが行われるのは、3営業日後となります。
その時点で正式に支払いが行われて株式を保有することになります。例えば配当が降りる日に受け渡しが行われていなければ、たとえ買いが約定していても配当金を得ることはできないわけです。

 

そしてもうひとつ注意が必要となるのは、保有している株式を売却した後に買い付け余力は増えますが、すぐに出金はできないということです。
表示上は資金があることになっていますが、実際にお金が口座に入るのは3営業日ということになります。ちなみに土曜日と日曜日は営業日ではないので、金曜日に約定した場合には翌週の水曜日にお金が動くことになるわけです。

 

証券会社での手続きを済ませておけば、保有株式を売却してすぐに他の銘柄の購入ができるのでデイトレードのような頻繁な売買も可能になるというわけです。
ただし、その手続きを行っておかなければ、買い付け余力がすぐに反映されないので受渡日まで次の取引ができないので注意が必要となります。

約定する仕組みについて

株式が約定する仕組みとしては、買い注文と売り注文があることでマッチングする形となります。そして板と呼ばれるものがあり、ある株価で注文が入ると、順番待ちとなります。
そして買いと売りとがあれば、その順番で約定していくことになります。片方の注文が無くなると、もう反対側に注文が入るまでその株価では約定しなくなります。

 

あるいはその上か下の株価に注文が移ることにより、株価が動いて新たに約定することになるわけです。

 

また、注文には成り行き注文と指値注文があります。例えば指値注文のみが入っている状態で約定せずにいる銘柄があるとします。
500円の指値買い注文が100株と、501円の指値売り注文が200株あるとして、そこに成り行きの買い注文が入ります。すると、501円で取引が成立して株価は501円をつけるということになります。

 

これが日中のザラ場と呼ばれる間の約定の仕組みとなります。このように、成り行き注文が優先されて約定することになるので確実に注文を執行させたいのであれば、指値ではなく成り行き注文でということになります。
また、片方の注文が殺到するような場合にも指値での約定は難しくなるので注意が必要となります。

株取引で約定しない場合がある

株取引で約定しない場合があるので注意が必要です。指値注文の場合には、注文が出された順番で約定していくことになります。
そのために、たとえその指値の株価になったとしても、反対の注文が少なければ約定しないこときなります。

 

また、突発的なニュースが発表されたような時に、注文が殺到する場合があります。例えば業績に関して予想以上に良い結果が出たとすると、買い注文が集まることになります。

 

そこで少しでも安く購入したいと指値注文を入れるとします。
現在値よりも少し高めの設定なので安心するのは早計です。株価の上昇が早く、その指値注文を通り越して約定せずに値を上げていくことにもなります。

 

売り注文が少ないためにマッチングせずに値が動いてしまうわけです。
また、流通株式が少ないために注文そのものが少ない銘柄はなかなか約定しないものです。

 

たとえ成り行き注文を出したとしても、その反対注文がなければ成立しないからです。そのような銘柄を保有する場合には、売却したくてもなかなか売れないことがあるので注意が必要となります。
ただし、少ない注文数でも大きく値が動きやすい特徴もあります。反対注文さえあれば約定することになるわけです。